《どの分野の得点配分が多いのか、それを知ることで重点的に勉強する箇所が変わります。》   

 以前、目標得点を決めることや試験の得点配分について説明しましたが、さらに詳しく出題数や問題分野を解析します。そして、すべての分野を同じ配分で勉強するのは得策ではないというのはご存知ですか。

 こう言うと、ヤマを張ってこの分野だけを勉強しろと言っているよう聞こえるかもしれませんが、まったく違います!
 

 勉強配分を割合を変えるだけで、まったく勉強しない分野はありません。極端な例かもしれませんが、もし英語や国語の試験ですべてが単語の意味だけを答えるテストだったら文章は読まず、単語ドリルだけを勉強しますよね。 

 しかし、実際の国語の試験などでは文章が読んで、下線部の意味などを答えさせたり、文章の著者の言いたいことを選ばせたり、自分で書く方が得点が高く、単語の意味や書き取りは得点率が低い傾向にありますよね。 という事は、読解力や記述力が高得点を取るために重要なのです。
 
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 では宅建において、覚えることが多い割に得点になりにくい分野、覚えた分だけ得点につながりやすい分野というのを皆さんは考えて、勉強されてますか。おそらく、全ての分野を全力でされてる方が多いのでは思います。 もちろん、全ての分野で試験に出にくい単語や数字や細かい総則、もしくは判例なども完璧にできれば素晴らしいですが、それだと1年くらいで合格したいけど、1日平均2時間くらいしかできない方など時間が限られている方には難しいので、これから数回にわたって説明することを理解し、実践してほしいです。  

 今回は分野ごとの細かい得点配分について説明していきます。それでは、下をご覧ください。
 

 平成26年度の過去問の分野を大まかに分けるとだいたい4つです。総問題数は50問(=50点)です。ちなみに2004年以降、もっとも一番高かった合格点は36点(=総得点の72%)です。
 

宅建業法等 20問       


権利関係(民法など)    14問


法令上の制限     8問     


税法など&5問免除科目   8問

 
 ではさらに細かく見ていくと、 (出題数や出題範囲は年度ごとに変わることがあるので、必ず自分自身で過去問やHPで確認してください。)不動産適正取引推進機構

宅建業法等 20問(=総得点の40%)

宅建業法全般 19問 / 瑕疵担保履行法 1問


権利関係   14問(=総得点の28%)

民法 10問 / 借地借家法 2問 / 不動産登記法 1問 / 区分所有法 1問


法令上の制限   8問(=総得点の16%)

都市計画法 2問 / 建築基準法 2問 / 農地法 1問 / 土地区画整理法 1問 / 宅地造成等規制法 1問 / その他法律 1問


税法など&5問免除科目 8問(=総得点の16%)

税法 2問 / 地価公示法 1問 / 住宅金融支援機構 1問 / 景品表示法 1問 / 統計 1問 / 土地 1問 / 建物 1問
 
  さらに細かく分けることも出来ますが、わかりやすいのはこのような分け方です。   

 あと、察しの良い方はこの時点で気づかれたかと思いますが、やはり宅建業法と権利関係の2つは一番合格するために重要で、この2つの分野の得点を、いかに取るかで合格が決まると言っても過言ではありません。合計すると全体の68%ですからね、ほぼ7割です。
 ちなみにこの時点で、私が今後説明したいことがすべて分かったという方は、次回以降はご覧にならないで過去問や問題集を解いたり、復習してください。(←やっぱり、これが一番重要!)  

 さらに詳しく説明したいところですが、長くなったので次回以降、覚えることが多い割に得点配分が低い分野&しっかりとこなせば得点になりやすい分野の説明をします。
 
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